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アウトドアイノベーションサミットとして2017年の様子

アウトドアにイノベーションを。OIS初開催の模様をレポート!【前編】

2017年12月6日・7日で開催されたアウトドアイノベーションサミット2017。アウトドアを最先端でリードする方々を登壇者に迎え、アウトドアに新たな未来が生まれることを目的としたカンファレンスです。その熱き2日間を前編・後編でお伝えします。

目次

白熱の2日間が、幕を開ける

アウトドアイノベーションサミットとして2017年の様子

CAMP HACKを運営する株式会社スペースキーは「もっと自由なアウトドアを全ての人へ。」をビジョンに日々運営している企業。2016年にキャンプに特化したカンファレンスとして開催したキャンプイノベーションサミットからパワーアップし、アウトドアイノベーションサミットとして2017年を締めくくるカンファレンスを開催しました。

各登壇者以上に、真剣に聞く聴講者のみなさんがとても印象的。白熱の2日間を前編・後編に分けてお伝えします。それではまず1日目の模様をお楽しみください。

開会のあいさつ

株式会社スペースキー 代表取締役社長 佐藤 祐輔

アウトドアイノベーションサミットとして2017年の様子 株式会社スペースキー 代表取締役社長 佐藤 祐輔

2013年キャンプ場検索サイト「なっぷ」を開設し、その中で聞こえてきた多くの声が「他県で成功しているキャンプ場の事例を知りたい」「どういうプランが売れるのか」でした。

当社が目標にしている「アウトドア事業のオープン化」はインターネット空間での展開と同時にリアル空間でも実現する必要性も感じ、昨年スペースキーとしてCIS=Camp Innovation Summitを開催させていただきました。今回はキャンプだけではなくさらに「アウトドア」にフィールドを広げ、当社のみならず多くの協力の皆様と実行委員会を組織してOIS=Outdoor Innovation Summitの開催をさせていただくこととなりました。

「アウトドアの未来を創ろう」のコンセプトの下に、1日目は「アウトドアの未来を」、2日目は「キャンプ場の未来を」をテーマにしています。将来のOISは「継続と変化」を意識し、さらに会場を広げ、よりジャンルも広く、他産業からアウトドアに触れる機会を作っていくことを考えています。今回のOISが、アウトドアの未来へのヒントが見つかる2日間となることを祈っております。

観光改革で地域交流へ

株式会社JTBコーポレートセールス 観光開発プロデューサー 門脇 伊知郎氏

アウトドアイノベーションサミットとして2017年の様子 株式会社JTBコーポレートセールス 観光開発プロデューサー 門脇 伊知郎氏

国内を見ると都市一極集中の弊害として2040年には市町村の約1/2が消滅可能性都市となりうる問題を抱え、地方創生の取り組みは人口減少問題の克服策とも言えるようになった。地方創生は未来の街づくりそのもの。人が減っていく中でどう街づくりをするか。これらを解決していくキーワードは「交流人口」(=定住人口の減少をカバーするもの)の増加だ。

地域観光は過去国内客が「来る前提」のビジネスモデルであった。しかしすでに訪日外国人旅行者が国内旅行社を上回り、マーケットの大きな変化に旅行業のドメインが変わってきている。JTBは約10年前から「地域交流事業」を取り組んでいる。地域が抱える様々な課題を観光、交流の視点で解決を進めている。特に力点を置いているのは「発地」ではなく訪れる「着地」のプロデュースをする「地域マネジメント事業」。

「る・る・ぶ」は以前「見る・食べる・遊ぶ」の意味であったが、現在であれば「撮る・食べる・学ぶ」、撮って食べてだけではなく、さらに学ぶ=体験をするを意識していくことが集客のポイントになるであろう。

教育と地方創生から見るアウトドアの在り方

19歳ワクワクモンスター 渋川 駿伍氏

アウトドアイノベーションサミットとして2017年の様子 19歳ワクワクモンスター 渋川 駿伍氏

「こんにちは。私は長野県出身ギャップイヤーにいる19歳です。私の行動指針は、自分がワクワクするか、周りの人もワクワクしてもらえるかです。社会のワクワクの総量を増やす、これを生涯をかけてやろうと思っています。

現在24個のプロジェクトをやっています。その中の一つが「CAMPLUS」=キャンプにプラスで世界が変わるでした。AIの進歩、オートメーション、ドキドキワクワク不足、少子高齢化、地方衰退の加速は時代の潮流です。これをCAMPLUSでプラスしていくことで変えていけるのではないかと。

その一つが「CAMP×廃校」です。全国一律価格でオンライン予約、身近なお試しキャンプの場所、そして廃校利用のキュレーションの場所にもなります。しかし現実は資金集め、信用などの問題に直面し敗北。そして様々な仮説検証の末たどり着いたのが「マイクロソーシャルレンディング」、教育に投資しやすい社会構造を作る仕組でした。ここでは一言ではなかなか説明できませんが、この先長野県を拠点に「地方創生×アウトドア×教育」をみなさんと一緒に築いていきたいと思います。本日はこのような場所を作ってくださりありがとうございました」

スノーピークの考えるこれからの地方創生、公民連携のあり方

株式会社スノーピーク 代表取締役社長 山井 太氏

アウトドアイノベーションサミットとして2017年の様子 株式会社スノーピーク 代表取締役社長 山井 太氏

スノーピークが上場した理由、それは「アウトドアのカテゴリーを世の中に広めたい、アウトドアの新風を社会に認めさせたい」の想いからであった。

自分たちが地方創生にかかわっている意義は二つ、「アウトドアパーソンとして」「アウトドアカンパニーとして」。前者は、キャンプが持っている人間を癒す力が個人の人間性を回復させ、そして家族の絆が強まり、さらに家族同士のコミュニティが形成されその延長線上に地方創生が生まれる仕組みだ。

スノーピークの本拠地燕三条は2千、3千社の町工場の技術が点在しており、我々のような会社はそのプラットフォームとなって繋ぎ、デザインをしている。これらをアウトドアのライフスタイルやバリューに転換し可視化することによって、市場から燕三条が「見えてくる」ようになる。この仕組みが後者の意義を表している。

そして大事なことは「熱量の重要性」だ。今流行っているコトモノ場所は必ず熱量がある。率直に言うと日本はこの熱量が総じて低い。我々の業界くらいは熱量を高くしてみなさんと世の中をよくしていきたいと思う。

地方創生は最終的には「地元の担い手」が地元を愛し地元の魅力に気づかなければ叶うことがない。我々はそれを助けに行く企業としてこれからもやっていきたい。

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